雨模様の鎌倉を歩く。
和賀江島（わかえじま）付近を歩く。
13世紀につくられた人工の島という。世界最古の人工の港湾施設らしい。
光明寺の内藤家墓所。江戸時代の有力大名・日向延岡藩の墓所。深川から移されたらしい。
下馬近くでとびを見る。
下馬近くで休憩。
休憩後大町を歩く。
「女子高生、スラックスも選択肢に 生徒会の提案きっかけ」
以下、朝日新聞デジタル版(2021/4/14 15:00)から。
「女子はスカート」の固定観念が学校現場で変わりつつある。栃木県内で女子生徒がスラックスを選べる高校が増えている。動きやすさや女子生徒の気持ちを考慮しながら、学校現場の試行錯誤が続いている。
宇都宮白楊高校（宇都宮市）では昨年度、生徒会の提案をきっかけに、女子生徒がスラックスとスカートを選べるようになった。スラックス姿の女子5人に感想を聞くと、「全力で自転車のペダルをこげる」「足が冷えなくていい」「足が長く見えるし、ショートヘアに合う」などの意見が飛び出した。
5人は服飾デザイン科の2年生。クラスメート41人のうち約10人がスラックス派。5人は昨秋の衣替えのタイミングでスラックスに切り替えたという。ただ、「ファミレスで女子トイレから出るときに二度見される」といった悩みも。周囲の固定観念を気にかけつつ、「絶対スラックスがいい」と声をそろえた。
県教育委員会によると、制服がない高校や男子校を除く県立学校のうち、7割近くは女子用スラックスを選択できる。スラックスは防寒性や動きやすさといった機能性に加え、スカートに精神的苦痛を感じる女子生徒に寄り添う観点から、導入する学校が少しずつ増えてきた。
県教委は昨年6月、すべての県立学校で女子生徒がスラックスを選択できる環境を整えるよう校長に要請した。
(後略)
(池田拓哉)
「大谷翔平は「打席に立てば結果を残す」 エ軍同僚が4号ソロ＆2戦連続猛打賞を絶賛」
「五輪まで100日、本当に開催できるの？ 各地で懸念」
以下、朝日新聞デジタル版(2021/4/14 9:00)から。
新型コロナウイルスの感染が再拡大するなか、聖火ランナーは無観客の公園内をめぐり、日本代表選手はオンラインで抱負を語った。1年延期となった東京オリンピック（五輪）の開幕まで、14日であと100日。本当に開催できるのか。開催すべきなのか。関係者の懸念は、強まっている。
大阪 閉めきった公園で聖火リレー
新たな感染者数が初めて1千人を超えた大阪府では13日、公道での聖火リレーが全国初の中止となり、希望する走者が閉めきった万博記念公園（吹田市）内を周回する異例の方式を取った。生まれつき身体に障害があり、特別支援学校に通う橋本健亮（けんすけ）さん（15）はトーチを右手で握り、200メートルを走りきった。ビデオカメラを回しながら見守った父洋之さん（48）は「公道でみんなに応援してもらえないのは残念だけど、力強く、堂々と走ってくれてうれしい」と目を細めた。
園内に入れるのは走者1人につき家族ら4人までに限られ、関係者以外は入場禁止となった。落語家の桂文枝さんが前の走者から聖火を受け取り、「オリンピック、いらっしゃーい」。報道陣のカメラのシャッター音だけが響いた。
「すきまからでも、遠目からでも見られたらと思っていたので残念」。公園近くに住む島内幸代さん（66）は息子、孫と一緒に訪れたが、係員に止められた。「走る人にとっては二度とないチャンス。見る人にもチャンスを与えてほしかった」。厳しい規制を目の当たりにし、「五輪はできると思っておきたいけど、こんなに感染者が増えているなかで、大丈夫かな、と感じます」。
近くのショッピングセンターに向かう途中に通りかかった同市の50代の女性は、「こういう場所があってよかったんじゃないですか。コロナ禍だし、誰にも迷惑をかけなくていいと思います」と話した。近くにいた大阪府豊中市の男子高校生（16）は「他のことはたくさん中止になっているのに。五輪だけやるのはおかしな話」と疑問を投げかけた。（甲斐江里子）
(後略)
(荻原千明 伊木緑)
雨模様だが出かけた
雨模様だが、相棒といっしょに出かけた。
「本命だった処理水の海洋放出 タンク満杯までの時間稼ぎ」
以下、朝日新聞デジタル版(2021/4/13 18:1)から。
東京電力福島第一原発から出た汚染水を処理した水の海洋放出は、当初から本命視されていた。だが、国と東電は事故から10年間、処分方針への態度をあいまいにし、決断を先延ばしし続けてきた。増設を繰り返してきたタンクの満杯という「時間切れ」が2022年秋以降に迫るなか、追い詰められるように方針決定に傾いた。
「処理水の処分は避けて通れない、いつまでも先送りできない課題だと認識している」。菅義偉首相は今月11日、国会で強調した。
問題の始まりは、事故直後の11年4月だった。高濃度の汚染水が海に流出しているのが発覚。この時東電は、高濃度の汚染水をためる場所を確保するため、より濃度の低い汚染水を意図的に海へ放出した。連絡の不備もあり、地元や海外から猛反発を受けた。
13年には、タンクや地下貯水槽にためていた高濃度汚染水が漏れる事故が相次ぎ、再び不安が広がった。田中俊一・原子力規制委員長が「（処理して）海洋放出も検討されるべきだ」と発言するなど政府内からも声が上がり、当時の安倍晋三首相は「喫緊の課題」として対策に乗り出した。
だが、そこからが長かった。
地下水が建屋に入る前にくみ上げたり、建屋周囲の土壌を凍らせる「凍土壁」をつくったりして汚染水が増えるまでの時間を稼ぎ、自転車操業でタンクを増やして貯蔵を続けた。国や東電は、処分方針を聴かれても「まずはしっかりと浄化処理をして保管する」と繰り返した。
一方、経済産業省は13年、作業部会を設置して処分法の技術的な検討を開始。海か大気中への放出、地層注入など5案を示したうえで、海洋放出が「最も短期間で安い」などと結論づけた。16年からは、風評被害対策なども踏まえて別の小委員会で5案を再検討した。
3年あまり議論を重ねたものの、海洋放出を有力視する見方は変えなかった。
「結論はわかりきっているのに」
「科学的な安全性の話は作業部会で終わっているのに『安全だから問題ない』との議論に終始し、本来、小委が検討するべき社会的影響や具体的対策の議論は不十分なまま終わった」。小委の委員も務めた、東京大の関谷直也准教授（災害情報論）はそう悔やむ。小委の結論後も「形式上の関係者の意見を聴く会が設けられただけで、周知、風評被害対策の具体化や情報発信は進んでいない」。
過去の検討の経緯を知る官僚OBは「結論はわかりきっているのに、経産省はその場しのぎでずるいと思った」と振り返る。
この間もタンクは増え続けた。今年2月に福島県と宮城県で最大震度6強を観測した地震では、計53基のタンクが最大19センチずれ、配管がゆがんだ。老朽化が進めば、タンクが倒壊したり、水が大量に流出したりするリスクも懸念された。
建設や管理などに労力や費用がとられたタンクでの保管。既定路線の海洋放出が決定されたのは、敷地の空きスペースが逼迫（ひっぱく）し、廃炉作業への支障すら懸念されてからだった。（小坪遊、藤波優）
「大阪府、新たに1099人感染 初の1千人超、8人死亡」
以下、朝日新聞デジタル版(2021/4/13 18:53)から。
大阪府は13日、府内で新たに1099人の新型コロナウイルス感染を確認したと発表した。1日あたりの感染者が1千人を超えるのは初めてで、過去最多だった10日の918人を上回った。1週間前（6日）の感染者は719人で、380人増加した。
新型コロナに感染していた8人が亡くなったことも明らかにした。府内の感染者は延べ6万2112人、死者計1227人となった。
これまでに感染を確認した人のうち、新たに85人が変異株に感染した疑いがあることも判明した。これまでに変異株に感染した疑いがある人は1937人、そのうち感染が確定した人は391人となった。
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