12月23日付けの朝日新聞だが、「メリークリスマス」と「ハッピーホリデーズ」の記事が掲載されていた。
それによれば、「「メリークリスマス」と「ハッピーホリデーズ」の対立が続いてきた米国のこの季節に、今年は少し静寂が戻った感がある」ということだ。
記事は続けて、「店員に「ハッピーホリデーズ」と言うことを奨励してきた大手小売店が「メリークリスマスも認めます」と宣言、柔軟姿勢を示したことなどで対立が見えにくくなったことが背景にある。
クリスマスを祝う伝統の「メリークリスマス」の代わりに「ハッピーホリデーズ」と言う傾向は90年代からじわじわ広まった。この時期はキリスト教のクリスマスだけでなく、ユダヤ社会の「ハヌカの祝い」やアフリカ系米国人の「クワンザの祭り」が重なることから、少数者への配慮が「ハッピー」の広まりの背景にあった。しかし、特にここ2、3年はキリスト教右派などがクリスマスに対する攻撃だとして「メリークリスマス」の復権を強く求める運動に出た」とある。
昨年までハッピーホリデーズを奨励したウォルマートは、「クリスマス飾りを売る区画を「ホリデーショップ」から「クリスマスショップ」に改めるなどの方向転換を発表した」とのことだ。
