以下、朝日新聞デジタル版（2018年7月31日21時53分）から。
日大アメリカンフットボール部の悪質タックル問題が起きた５月の定期戦から約３カ月、日大アメフト部の公式戦復帰を認めないことを決めた関東学生連盟の記者会見には、１０台超のテレビカメラが並び、約１００人の報道陣が集まった。柿沢優二理事長は目を真っ赤にして「日大がシーズンを迎えられないことは重たい事実だと思う。日大はこの判断を重く受け止めて、早急に再建策を実行して頂きたい」と語った。
会見には日大のチーム改革状況を調べ、「十分な改善がなされたとは認められない」とした検証委の委員２人も出席。寺田昌弘弁護士は「（再発防止策の実効性には）日大アメフト部のみならず、大学本部などが問題点を共有することが不可欠であるが、それが十分にできていない。内田氏や一部の大学関係者の影響力が完全に排除されたかは、現時点では不明と言わざるを得ない」などと、部、そして大学本部の取り組みへの疑問点を次々と挙げた。川原貴委員長は「大学が改善策の実行を担保しなかったことが大きい」とした。
また、いまだに公の場で発言していない日大の田中英寿理事長について、関東学連の森本啓司専務理事は「今後の（再建の）重要なキーになる方であることは間違いない。今回の処分を受けて、その動きを注視したい」と指摘した。（野村周平）
