以下、朝日新聞デジタル版(2020/9/9 7:15)から。
連休明け8日の米ニューヨーク株式市場は、主要企業でつくるダウ工業株平均が大幅続落し、前週末比632・42ドル（2・25%）安い2万7500・89ドルで終えた。この夏に急騰していたIT銘柄を中心に、利益を確定するための売り注文が広がった。
ハイテク株が多いナスダック市場の総合指数も急落。同465・45ポイント（4・11%）低い1万0847・69で取引を終えた。同指数は今月2日につけた過去最高値（1万2056・44）から10%超の下落となり、調整局面に入った。
これまでの米株高を主導してきた代表的銘柄、電気自動車（EV）大手テスラは21%もの急落となった。市場で期待されていた米主要株価指数「S＆P500」への採用が見送られたことがきっかけ。アップル、アマゾン、マイクロソフト、フェイスブックなど主要IT銘柄はいずれも4%超の大幅下落となった。
欧米メディアは前週末、ソフトバンクグループ（SBG）が米大手IT株をめぐって数千億円規模のデリバティブ（金融派生商品）取引を手がけていたと報道。この大口取引が8月以降の米ハイテク株高騰の一因となった可能性があり、市場では高値への警戒感が一段と強まっていた。（ニューヨーク=江渕崇）
